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仕事をバックレたらどうなる?バックレ後のリスクと対処法をご紹介

社会人を続けていると、さまざまな理由で「会社に行きたくない」「仕事をバックレようかな…」という気持ちになったことは誰でもあるでしょう。

また、「仕事を辞めたいし、会社にも行きたくない。でも、どうしたらいいかわからない…」と悩みこんでしまうことも。

しかしながら、連絡なしで欠勤するバックレ行為は、トラブルに繋がるおそれがあります。

そこで今回の記事では、仕事をバックレたいと思う理由やバックレたときのリスク、バックレたいと思ったときの対処法を解説していきます。

「もう仕事をバックレてしまおう」と投げやりになる前に、ぜひ参考にしてみてくださいね。

仕事をバックレたいと思う6つの理由

仕事をバックレたくなる理由には、「職場の人間関係が苦手」「上司が怖い」「仕事でミスをした」などさまざまな背景があげられます。

そもそも、「バックレる」は「しらばっくれる」を略した俗語で、意味は2つあります。

  1. 知らないふりをする。
  2. 姿をくらます、その場から逃げ出す。

「バックレる」は主に、2.の意味で使われます。

そのため、「仕事をさぼる、無断で逃げる、無責任な形で辞める」といった意味で読み進めてください。

ここでは、具体的に仕事をバックレたいと思う理由を掘り下げていくので、今の自分に当てはまるものがないかチェックしてみてください。

あてはまるものが多ければ、それだけストレスが多いということなので、バックレ要因が潜んでいる可能性があります。

1.人間関係が苦手

職場の雰囲気や人間関係が自分に合っていないと、居心地の悪さを感じてストレスになります。

些細なストレスが蓄積されていくと、上司や同僚の存在が疎ましく感じたり、脅威になったりすることもあります。

職場でのストレスはパワハラやセクハラだけではありません。

自分が我慢していればいい、と日々の仕事をこなしているうちに自身の許容量を超えてしまう危険性もあります。

その結果、ある日突然、「仕事をバックレたい」と思うようになるのです。

2.過酷な労働環境

サービス残業や休日出勤が当たり前で、頑張りが評価されない。

そんな過酷な労働環境の場合、無理に仕事を続けていると誰だって心身を疲弊させてしまいます。

心身の状態が悪化すれば、「仕事をバックレたい」と思うようになっても仕方ないかもしれません。

そうなってしまうリスクを避けるためにも、有給休暇を取る、退職や転職を検討するなど、早めの対処が必要です。

3.仕事を辞めたくても辞めさせてくれない

ブラック企業の中には、退職の意思を示しても受理されないケースもあるそうです。

その結果、「辞めさせてくれないならバックレてしまおう」と考えてしまうことも。

とはいえ、企業側による強引な引き止めは法律違反。後々トラブルに発展する可能性がある「バックレ」は回避するのが賢明。

上司のさらに上司など、自分が安全に退職できる別の方法を探すことをおすすめします。

4.一度休んで会社に行きたくなくなった

体調不良を理由に仕事を休んだことで、出勤するのが憂鬱になってしまうケースもあります。

ほかには、寝坊して無断欠勤や遅刻をしてしまった結果、強めの叱責を受けて精神的なストレスを感じることもあるでしょう。

しかし、「バックレ」によるリスクと比較すれば、一度注意されたとしても、すぐに上司に連絡を入れて会社に行ったほうがよいですよ。

5.なんとなく仕事をしたくない

仕事をばっくれたくなる人の中には、特に明確な理由はないものの、漠然と会社を辞めたくなってしまう方もいるようです。

また、出勤するのが億劫で、「仕事をバックレたい」と考えている方は、無意識に蓄積したストレスが原因でうつ病を発症している可能性もあります。

6.仕事で失敗をしてしまった

仕事で大きな失敗をし、落ち込んだ挙句にバックレてしまうケースもあります。

誰だって業務で上手くいかなかったり、上司や先輩に叱られたりして、落ち込んでしまうこともあるでしょう。仕事でミスをしない人はいません。

特に、新卒や中途で入社したてのうちは、失敗が多くても仕方ない部分があります。

ミスをする度にバックレようと考えていては、いつまでたってもビジネスパーソンとして成長できません。

仕事をバックレたときの4つのリスク

バックレるくらい会社や仕事が嫌になっても、その後どんなことが起こるのかわからない方も多いでしょう。

ここでは、仕事をバックレたとき、どのようなリスクがあるのか4つ解説していきます。

仕事をバックレている、もしくはバックレたいと考えている方は、ぜひ最後まで読み進めてくださいね。

1.解雇される可能性がある

会社をバックレて連絡もなしに無断欠勤を続けると、懲戒解雇になる可能性があります。

多くの企業は、「14日以上無断欠勤をしたときには解雇とする」という記載があるケースが多く、これの背景には「2週間以上にわたり正当な理由もなく無断欠勤し、出勤の督促にも応じない場合は、会社側から労働者を解雇できる」と厚生労働省が定めているからです。「労働基準監督署長の認定を得れば、解雇の予告を行わずに解雇できる」という記載があるので、詳しくは東京労働局が発表している「労働基準法」を参考にしてください。

会社を短期間だけバックレたとしても、企業側も「体調が悪くて連絡が取れないだけかもしれない」とさまざまな可能性を考え、何とかして連絡を取ろうとします。

そのため、すぐに解雇される可能性は低いですが、2週間以上何の連絡もしないで会社を休み続けた場合は、高い確率で解雇されることになるでしょう。

なお、正当な理由がなく、長期間無断欠勤を続けて会社に損害を与えた場合には、単なる解雇ではなく「懲戒解雇」の処分を受けるケースもあります。

2.損害賠償を請求されることもある

会社を長くにわたって無断欠勤し、会社に損害を与えて懲戒解雇になった場合ですが、結論、損害賠償を請求される可能性は低いといわれています。

なぜなら、損害賠償を請求する際には、弁護士や裁判所で因果関係をきちんと説明できなくてはいけないからです。

たとえば、無断欠勤した従業員が1人いなかったために売上げが何円減少したかを立証する、などです。

このように、発生した損害の責任がバックレた社員であることを証明できれば、損害賠償を請求される可能性はあります。

ほかにも、労働者と締結している契約の内容次第では、損害賠償を請求されることがあります。たとえば、契約の中に「〇日まで勤務する」など期限が明確に記載されていた場合は、裁判を起こされる可能性は高くなるでしょう。

3.給料や退職金はどうなる?

バックレたあとの給料や退職金も気になる点かと思います。

結論からいうと、会社をバックレて解雇になったとしても給与を受け取ることは可能です。会社には、社員が無断欠勤をしたとしても、それまでに働いた分の給与を支払う義務があるためです。

バックレた後の給料をもらうことはできませんが、その前に継続して1ヶ月勤務していれば1ヶ月分を、半月勤務していた場合は半月分の給料を受け取ることができます。

ただし、無断欠勤をした期間が有給扱いになることはないので、覚えておいてください。

また、退職金に関しては企業の就業規則や退職金規定によって対処の仕方が異なります、

企業は「1.解雇される可能性がある」で前述したように、無断欠勤を続けた社員を懲戒解雇することができます。

就業規則などで懲戒解雇された社員の退職金は「なし」もしくは「減額」されるとなっているケースが多いため、満額受け取ることができないケースが多いでしょう。

4.会社をバックレたことによる転職への影響について

前職を円満退社ではなく、バックレによる退職となると、当然のことながら転職活動には不利に働きます。

無責任にバックレたり、無断欠勤するような人材を採用したいと思う企業はいません。

特に、「懲戒解雇」の経歴がある方を採用しようとはしません。

とはいえ、不利になるからといって、過去のバックレや懲戒解雇の事実を隠して転職活動をするのは、経歴詐称に該当します。

また、離職票や退職証明書の提出を求められると書類上には「重責処分」と記載されているため、すぐに嘘だと分かってしまいます。

「懲戒解雇されたことがバレなければ大丈夫」と考えるのはよしましょう。

もし、懲戒解雇の事実を隠して転職できたとしても、後々バレた際に「経歴詐称」で再度解雇もしくは懲戒解雇されてしまう危険性があります。

仕事をバックレたいときの5つの対処法

仕事をバックレてもいいことは何一つありません。

バックレたいと思ったときにできることをお伝えしていくので、ぜひ参考にして社会人としてマナーある行動を取りましょう。

1.信頼できる家族や友人に相談する

仕事をバックレたい相談なんて、会社にはできませんよね。

そのため、信頼できる家族や友人に仕事の悩みや辛いことなどを思い切って相談してみましょう。誰かに気持ちを吐き出すだけで、気持ちがラクになることもあります。

もちろん、仕事の専門的な話のことは分からないかもしれませんが、あなたのことを考えて客観的なアドバイスがもらえるかもしれません。

2.会社でパワハラがあるときは労働基準監督署に相談してみる

上司の怒鳴り声や理詰めしてくる姿勢、ときには暴力も…といったパワハラが原因で会社をバックレたくなったときは、労働基準監督署に相談してみるのがよいでしょう。

労働基準監督署では、パワハラだけでなく、会社でのいじめや嫌がらせの相談にも応じてくれます。

もし、会社側に労働基準法違反の疑いがある場合は、行政指導等の権限を持つ担当部署に取り次ぐなどしてくれます。

このケースは特にひとりで抱え込まない方が賢明です。

3.メンタルが辛いときは心療内科を受診してみる

食欲もないし、夜も眠れない。仕事どころか何にもやる気が起きない場合は、メンタルに支障をきたしている可能性があります。

その場合は、すぐに心療内科を受診しましょう。

身体がSOSのサインを出しているときに放置してしまうと、精神状態がどんどん悪化する恐れがあり、バックレどころか日常生活もままならなくなってしまいます。

4.働きながら次転職活動を始める

会社を辞めたいのであれば、在職中に転職活動をスタートさせましょう。

転職先が決まっていれば退職の際の良い理由にもなりますし、無職の期間を作らなくて済みます。無職の期間がなければ収入が途切れることもないので、生活が不安定になることもありません。

そのため、バックレたいと思う前に、一度冷静になって気になる求人を見つけておきましょう。

そんな時間がない、という方には転職エージェントがおすすめ。

転職のプロがあなたの代わりにマッチする求人紹介をしてくれたり、退職のアドバイスもしてくれたりしますよ。

5.「退職代行」を利用する

「いますぐ辞めたい」「有給も使わせてほしいなんて怖くていえない」という方は、退職代行を利用しましょう。

退職代行はあなたの代わりに会社に退職の意志を伝えてくれるサービスです。

もともとは弁護士が業務の一環で行なっていたものとされており、ここ数年、「即日退職できるサービスがある」とメディアで取り上げられる機会が増えた注目のサービスです。

また、退職の意思だけでなく有給消化もしたい場合も、その意志を代わりに伝えてくれます。

まとめ|バックレる前に相談しよう

今回の記事では、仕事をバックレることの理由やリスク、対処法を説明してきました。

やはり、企業と話し合って円満に退職していくことが一番です。

そもそも労働者には自由な退職が法律で保障されています。

そのため、後の転職に不利になるようなバックレという手段を取る必要はないですし、正直に退職意思を表明すれば、退職となるケースの方が圧倒的に多いです。

なお、「今退職されると困る」「やめるんだったら損害賠償請求をする」など脅しのようなことをいってくるブラック体質な企業もいるでしょう。

しかし、法的根拠がなければ企業も裁判などを起こすことはできませんので、このような発言を恐れる必要はありません。

どうしても話し合うことができない場合は、弁護士や退職代行に相談して退職を進めていっても遅くはないでしょう。

とにかく、あなたの未来を棒にふるような辞め方はしないようにしてくださいね。

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