インセンティブとは？インセンティブの特徴について分かりやすく解説！

あなたは、インセンティブについて知っていますか？

求人広告の給料欄に「基本給+インセンティブ」や「別途インセンティブ支給」などが記載されているのを見たことがある人もいるのではないでしょうか。

また、インセンティブとよく似ている意味の歩合制の違いを知らない方も多いと思われます。

今回は、インセンティブについて分かりやすく解説するとともに、歩合制の違いやインセンティブを導入していることが多い職業なども合わせて紹介していきます。

インセンティブとは

インセンティブとは、従業員の仕事の意欲を向上させるために導入されている制度です。

個人の業績やチームの業績によって、基本給とは別に支給される報酬をインセンティブと言い、支払われる報酬に関しては、会社ごとに変わってきます。

たとえば、人材紹介の営業であれば、個人で、取引先企業に求職者を毎月5人入社させることができたら2万円のインセンティブが支給され、また同じチーム内で1ヵ月で求職者を10人以上入社させることができたら、そのチームに数万円のインセンティブ報酬が与えられたりします。

このように、インセンティブとは、個人での実績やチームの実績に応じて報酬が加算される仕組みです。

また、インセンティブは必ずしもお金だけの報酬とは限りません。

昇格や食事会、また資格など、自分のスキルを高めることができる講習がインセンティブとなっている会社もあります。

インセンティブの例

それでは、インセンティブについてどのような支給方法があるのか、また報酬があるのかを確認していきましょう。

金銭での報酬

インセンティブが金銭的な報酬の場合は、一定期間ごとにノルマを達成することでインセンティブが支給されるパターンがあります。

一定期間のノルマを達成することでインセンティブが貰える場合、ノルマをギリギリ達成したとしても、大幅に達成したとしても貰えるインセンティブは変わりません。

しかし、会社によっては、ノルマを何段階かに設定してあり、それぞれのノルマを超えたらインセンティブ報酬が上がるといった制度を導入しているところもあります。

ノルマの一定期間ですが、1ヶ月に限らず、3カ月や半年、また1年と会社によってノルマの期間は変わるので注意しましょう。

営業職の場合

営業職であれば、期間内に何件以上実績を出すことで、給料に報酬が加算されるインセンティブの方式を取り入れている会社が、多い傾向にあります。

たとえば、1ヵ月の獲得件数の応じてインセンティブが発生するとします。

・トータル獲得件数が5件以上で10,000円のインセンティブ報酬

・トータル獲得件数が10件以上で25,000円のインセンティブ報酬

・トータル獲得件数が15件以上で40,000円のインセンティブ報酬

このようなインセンティブの基準となるボーダーラインを営業業界などでは「ラダー」と言い、ラダーを超えることで、初めてインセンティブが入るのです。

そして、ラダーに応じてインセンティブの報酬額が上がっていく仕組みとなります。

接客業の場合

接客業でよくあるインセンティブ方式は指名制によるインセンティブの方式です。

たとえば、1ヵ月ごとに何人のお客様が指名した人数によってインセンティブが変わるとします。

・トータル指名件数が5件以上で5,000円のインセンティブ報酬

・トータル指名件数が10件以上で12,000円のインセンティブ報酬

・トータル指名件数が15件以上で20,000円のインセンティブ報酬

このように接客業では、一定期間に指名してくれたお客様の数によってインセンティブが発生したりすることが多いです。

また、美容関係などの指名制のお店では1回の指名でインセンティブが発生する仕組みを導入している会社もあります。

金銭以外の報酬

インセンティブには、金銭以外の報酬もあります。

たとえば、表彰・物・旅行券・食事券などが報酬として受け取れる会社もあります。

表彰による報酬

インセンティブを表彰として導入している会社は、表彰を受賞することで昇進しやすくなることや、周りの社員からの称賛といった心理的な喜びを与えることを目的としたインセンティブです。

物による報酬

インセンティブを物として導入している会社は、小物・家電製品・自転車・高級スーツなどの日常で使える実用的な物を報酬としている会社が多いです。

インセンティブを物で支給する会社は、インセンティブをお金で支払ったさいにギャンブルなどで浪費してもらいたくないので、あえて物として支給している会社が多いです。

そのため、社員のビジネススキルのアップを目的としたスーツや時計、また生活スタイル向上を目的とした家具や家電などの物で還元しています。

旅行や食事などの報酬

インセンティブを旅行券や食事券にしている会社もあります。

「日頃の業務での疲れを、旅行や美味しいご飯で疲れを癒してきてほしい」という気持ちから旅行券や食事券にする会社も多くあります。

限定的な場所の旅行ではなく、HISなどの旅行券が支給されることが多いため、自分の好きな場所で旅行や食事を楽しめます。

インセンティブ歩合制の違いとは

結論からいうと、インセンティブと歩合制に大きな違いはありません。

強いて言うのであれば、インセンティブは実績に対してボーダーラインが設定してあり、そのラインを超えることで、報酬が支払われます。

それに対し歩合制とは、1件ごとに仕事で成果を出すことで報酬が貰える仕組みのことです。

歩合制で注意するべきポイントは、完全歩合制という給料形態にあります。

完全歩合制とは、給料が成果報酬のみの制度で、一日何時間働こうとも仕事の成果が出ないかぎり給料が貰えません。

インセンティブと歩合がほぼ同じ意味をしている理由は、求人に記載されている「歩合」と「インセンティブ」はほぼ同じ意味になるからです。

そのため、どのような給料形態なのかを、しっかりと求人欄で確認しておくことをオススメします。

インセンティブのメリット・デメリットとは

インセンティブ制度を導入している会社に就職するメリットとデメリットを紹介します。

メリット

インセンティブ制度を導入している会社に就職するメリットは以下のとおりです。

・モチベーションの向上

・給料のアップ

それぞれ解説していきます。

モチベーションの向上

インセンティブ制度を導入している会社に就職するメリットの1つ目が、給料の向上です。

インセンティブを設けることで、仕事に対しての目標を決めることができます。

さらに、目標を達成することで報酬がもらえ、日々の仕事のモチベーションを高めることができます。

成果に応じた報酬があるとないとでは、働く側のやる気も大きく変わってきます。

給料のアップ

インセンティブ制度を導入している会社に就職するメリットの2つ目が、給料のアップです。

インセンティブを設定している会社であれば、仕事の成果に応じて給料が上がるため、入社半年でも成績を出せば、先輩社員の給料より多く貰える可能性があります。

そのため、仕事に対して熱心に取り組むことができ、かつ優秀な人材であれば入社してすぐに多くの給料を稼ぐことができます。

デメリット

インセンティブ制度を導入している会社に就職するデメリットは以下のとおりです。

・社内で業績を奪い合う可能性がある

・優秀な社員のノウハウが共有されない

・給料が低くなる可能性がある

それぞれ解説していきます。

社内で業績を奪いあう可能性がある

インセンティブ制度を導入している会社に就職するデメリットの1つ目が、社内の仲間同士で業績を奪いあう可能性があることです。

インセンティブを導入している会社は、それぞれの従業員がインセンティブを獲得するために頑張っています。

そのため、後輩・先輩・同僚は皆ライバルになるということです。

社内の人たちがライバルになると実績にシビアになり、時には意見の衝突もあります。

会社によると思いますが、インセンティブを導入している会社はオフィスの雰囲気がピリついていることも珍しくはありません。

優秀な社員のノウハウが共有されない

インセンティブ制度を導入している会社に就職するデメリットの2つ目が、優秀な社員のノウハウが社内に共有されないことです。

誰もが実績のノルマを負っています。

なので、優秀な社員は自分が見つけ出したノウハウを社内に共有することはしようとしません。

なぜなら、他のライバルに案件を取られてしまう可能性があるからです。

そのため、インセンティブを導入している会社で働くことになったら、自分自身で実績を上げるためのノウハウを探していかなければならない可能性があります。

給料が低くなる可能性がある

インセンティブ制度を導入している会社に就職するデメリットの3つ目が、給料が低くなる可能性があることです。

インセンティブを導入している会社は、基本給を低く設定しているところが多い傾向にあります。

実績を出せなかった場合は、基本給しか貰えないため、給料が少なくなってしまう可能性があります。

なので、インセンティブや歩合制を導入している企業に就職することは、仕事のやる気と覚悟がないと長く続きません。

インセンティブ制度を導入している職業とは

インセンティブや歩合制を導入している職業は、ある程度決まってきます。

今回は、インセンティブを導入していることが多い職業を紹介します。

基本給とインセンティブの職業

基本給とインセンティブの両方を導入していることが多い職業は以下のとおりです。

・人材紹介

・アパレル販売

・携帯販売

・人材コーディネーター

・広告営業

・インストラクター

・美容室

上記の職業では、全く実績が出なかったとしても基本的に給料は貰えます。

社員として会社と雇用契約を結んでいる以上、全く実績がでなかったとしても、会社側には基本給として最低賃金を支払う義務があります。

なので、上記の職業で正社員・契約社員・派遣社員・アルバイト・パートのどの雇用形態であれば、基本給と実績に応じてインセンティブ報酬が支給される制度です。

1件の実績を出すことが難しい職業ほど、インセンティブ報酬の額は上がって行くことが上がっていきます。

インセンティブのみ(完全歩合制)の職業

インセンティブのみ(完全歩合制)を導入していることが多い職業は以下のとおりです。

・タクシードライバー

・ライター

・ポスティング

・配達員

・デリバリー

上記の職業は、何時間働いたとしても成果が上げられなければ、給料は貰えません。

そのため、毎月の給料が安定していないことが特徴です。

しかし、自分の好きな時間に業務ができることや、実績を短時間で出すことができれば労働時間に縛られないといったメリットがあります。

上記の職業は、雇用形態で縛られていません。

基本的には、業務委託やフリーランスとして働き、インセンティブのみ(完全歩合制)という方式で働きます。

インセンティブを導入している会社に就職する時に注意点

インセンティブ制度を導入している会社に就職する際に注意するべきポイントは、以下のとおりです。

・仕事を真面目に取り組むことができるかどうか

・基本給だけでも生活ができる給料なのかを確認しておく

まず、インセンティブ制度でお金を稼ぐためには、仕事のやる気と実績を常に求める覚悟が必要です。

その覚悟が自分にあるのか確認しましょう。

次に、基本給だけでも生活ができる給料なのかを確認しておくことが大切です。

インセンティブは、毎月貰えるものではありません。

時には、実績が延び悩み、基本給のみの給料が続いてしまう可能性もあります。

その場合に、しっかりと生活ができるのかどうかを確かめておく必要があります。

インセンティブについてのまとめ

今回は、インセンティブについてまとめました。

インセンティブ制度にはメリットとデメリットがあります。

メリットとデメリットを理解し、自分がインセンティブ制度を導入している企業で働きたい場合は、よく考えてから入社するようにしましょう。

最後に、インセンティブ制度のメリットとデメリットを紹介します。

インセンティブ制度のメリット

・モチベーションの向上

・給料のアップ

インセンティブ制度のデメリット

・社内で業績を奪い合う可能性がある

・優秀な社員のノウハウが共有されない

・給料が低くなる可能性がある