転職したいのに…退職を引き止められたときの対処法をご紹介

「転職することは伝えていたのに、あれこれ理由をつけて引き止められて困っている」「上司との退職の話が進まない」など、退職がスムーズにいかず悩む方は少なくありません。

転職活動が成功して新しい未来へ進もうとしているときに、円満退社が遠のくのは避けたいものですよね。

そこで、今回の記事では退職を引き止められたときの対処法をお伝えしていきます。

勤めている会社があなたを引き止める理由や、引き止めを避ける方法を知っておくことで、冷静に対応することができます。

あわせて退職を伝えるタイミングや引き止めを適切に断る方法も紹介していくので、ぜひ参考にしてくださいね。

転職の引き止めに応じても幸せにはなれない

引き止めにあったときに大切なのは冷静さです。

退職の引き止めに合う人は、一般的に真面目で誠実な方やNOと言えない押しに弱い方が多いでしょう。

上司の説得にほだされ、今の職場を辞めるか否かに迷いが生じたときには、あなたが転職を決めた経緯や退職を決意した理由について、もう一度振り返ってみてください。

転職を決めることは簡単なことではありません。

成功させたのであればなおのこと自分のキャリアや今後のことをしっかり悩みぬいて転職活動をしていたはずです。

引き止めに応じて今の会社に残ったところで、あなたは幸せになれるでしょうか。

あなたが残ることを決めたとしても、今の会社の環境や上司の考えがあなたの希望通りに変わることはほとんどありません。

そのため、上司から転職や退職の引き止めにあったときは、自分が幸せになれるかどうかを冷静に見極める必要があります。

転職の引き止めをする理由

まずは、会社や上司がなぜあなたの転職を引き止めるのか、具体的な理由をみていきましょう。上司の考えが想像できることで、「どうして辞めさせてくれないんだ」と感情的になることを未然に防ぐことができますよ。

会社側にデメリットがあるケース

人員不足を懸念したり、一緒に働く社員のモチベーションの低下を不安視するなど、会社側にデメリットがある場合、「今辞められるのは困る」と引き止めにあうことがあります。

確かに社員一人が抜けるということは組織の生産性に大きく影響しますし、同僚なども「自分も辞めようかな…」と考えないとは言い切れませんよね。

上司に影響があるケース

自分の部下が退職という道を選んだことで、上司が自分の評価が下がることを懸念しているケースも大いにあり得ます。

社員のモチベーション維持やキャリアを一緒に描くことも管理職の役目です。

そのため、部下が違う会社を選んだということは、上司のマネジメントが適切に出来ていなかったとネガティブに評価されることもあります。

実際、「自分が上司の間は辞めないで欲しい」と懇願されたケースもあるようです。

上司にとっては部下が辞めるタイミングを遅らせたことで、「自分が上司のときにはその部下は辞めなかった」という実績を作りたい本音が隠されていることも。

また、新しい社員を採用するにもコストがかかるので、部下を応援してあげたくても、上司にとっては大手を振っては送り出しにくいのかもしれません。

社員の将来を考えているケース

単純にあなたの退職後のキャリアを不安視したり、これから社内で活躍できるポテンシャルを期待していたり、というケースもあります。

あなたがまだ入社して何年も経っていなかったり、何も成果を出していなかったりすれば、「新しい会社でちゃんとやっていけるのかな…」と心配しているのです。

また、今の会社でもっと活躍し、貢献してほしいと考えていることも。

いずれにせよ、あなたの将来のことを思って引き止めるケースもあることを覚えておくとよいでしょう。

転職の引き止めに合わないための方法

ここまでお伝えした引き止めの理由のとおり、基本的に会社は社員に退職して欲しいとは思っていません。

もし転職を引き止めない企業があるとしたら、組織運営が好調で経営に余裕があるか、人を辞めさせたい企業なのかもしれません。

転職の引き止めは基本的に起こるものなので、ここからは円満に退職を進めるためのポイントを3つ紹介していきます。

1．退職1～3か月前に伝えるのがマナー

退職の意思表示のタイミングは会社の就業規則により異なります。

そのため、事前に規則を確認しておくことをおすすめしますが、一般的には「退職日の1〜3カ月前」に伝えるのがマナーです。

口頭で「今後のことでお話があるので、お時間をいただけないでしょうか」と直属の上司にアポを取りましょう。

2．直属の上司に伝える

直属の上司以外にアポを取るのはマナー違反です。

仲の良い先輩や同僚に話したくなる気持ちはわかりますが、「仕事に影響する大事な話が自分以外とやりとりされた」「他の人が知っていて自分が知らなかったなんて上司として恥ずかしい」と、気分を損なう危険性があります。

そのことが原因でトラブルになり、円満退職が遠のくことだけは避けたいですよね。

そのためにも、まずは直属の上司に転職や退職の意志を伝えましょう。

3．退職理由はポジティブに意思は強く

上司への退職理由の伝え方も大切です。

辞めたい原因がなんであれ、「会社や上司への不満」を正直に伝えるのはNG。

退職理由はあくまで、「今後こんな仕事をしていきたい」というポジティブに伝えましょう。

あわせて、「退職の時期は〇月を考えています」と退職の意志を強く、上司に話すのがベターです。

転職を引き止められたときの断り方

次の転職先が決まっている場合は、退職を考え直したり、退職日を延ばしたりする暇はないはずです。

今の会社に引き止められている自分と、新しい会社に行きたい自分のはざまで葛藤するかもしれませんが、冷静に対処しましょう。

転職を引き止められたときの対処法を紹介していくので、ぜひ役立ててください。

「辞められたら困る」と良心に訴えられる

「辞められるとチームのみんなが困る」「君がいなければ今の仕事は成り立たない」など、良心に訴えるような引き止めをされてしまうと情に流されてしまうかもしれません。

しかしながら、1人辞めたからといって会社は機能します。

もし、それだけでまわらなくなる組織やチームがあれば、そもそも会社に問題があります。

あなたが自責の念にかられる必要はないので、「会社に対する感謝と退職は別もの」という意志をもち、毅然とした態度でいましょう。

給料アップを提案される

「年収を〇〇〇万円に上げる」といった給料アップなどの待遇改善を提案される場合もあります。

退職を申し出た際の話は残念ながら口約束であると思った方が賢明です。

なぜなら、退職交渉の場で初めて給料アップの話をされるということは、それまで正当に評価されていなかったということだからです。

給料アップや待遇改善を条件にとどまったとしても、あれこれ理由をつけては実現されず、結局転職活動を再開する人もいます。

どちらにしろ、「一度辞めようとした社員」という印象は残るでしょうから、残ることに決めた場合、信頼を取り戻すために必死に努力していかなければならないことは肝に銘じておいてください。また、他の同僚よりも必死に努力し続けなければならないかもしれません。そのため、退職意志を伝えた場でたとえどんな提案をされても、退職を取り消すようなことはしない方がよいです。

退職の話を聞いてくれない

「会社が退職を認めてくれない」「話を聞いてくれず退職できない」と困っている人も多いかもしれません。

とはいえ、辞められない会社などありません。

また民法第627条では次のように定められています。

出典：日本労働組合総連合会｜退職の自由

労働者には「退職の自由」があり、辞めたいときは退職届を出す（＝退職の意志を伝える）ことで2週間で辞められます。

ただし、このやり方はどうしても会社が退職に応じてくれないときの強硬手段です。

退職を申し出ても上司が応じてくれない場合は、上司の上司に相談してくださいね。

「損害賠償を請求する」と脅される

労働基準法では「使用者は、労働契約の不履行について違約金を定め、または損害賠償額を予定する契約をしてはならない」と定められています。

そのため、退職を申し出た際に「損害賠償を請求する」と脅されたとしても、そうした就業規則自体が違法なので、毅然とした態度で拒否してください。

このように退職にあたって脅しのような発言を受け、「本当に会社を辞められるのか」「辞めてしまって何かトラブルになるのではないか」と不安な方は、労働基準監督署や弁護士に相談しましょう。

転職の引き止めをかわす方法

転職の引き止めを交わすには事前準備が大切です。

最後に、退職直前まで上司ともめないように準備と交渉の2つのポイントを紹介していきます。

退職準備

転職が成功しても退職の準備が十分に整っていないと「会社の規則」「引き継ぎの時間が必要」といった理由で引き止められたりすることがあります。

そのため、企業ごとに決められている就業規則を事前に確認し、退職の意思表示する日程を決めておきましょう。

次の転職先や入社日が決まっていれば、会社も引き止めにくくなります。スムーズに上司とやり取りするためにも、転職先から内定通知書を受け取っておくことをおすすめします。

同時に、現職の業務のリストアップや引き継ぎマニュアルを作成しておくことで、退職の意思表示とともに速やかに業務の後任について相談することもできます。

このように、お世話になった会社や上司への誠意をもって対応すれば、退職までスムーズに事を進めることが可能になるでしょう。

退職交渉

会社との退職の交渉自体が長引いて、「希望通りのタイミングで退職できなかった」というケースもあります。

内定先の企業にも迷惑をかけてしまうので、退職日を交渉するタイミングと目安の期間を把握し、上司との交渉の場に臨みましょう。

なお、退職交渉は、「退職の意思を伝えること」「退職日」「引継ぎや後任の相談」をセットにしておくとよいです。

退職交渉の際にはきちんと会議室を確保し、上司のスケジュールを確認した上で、1対1 で話せる時間を作ってください。もし上司や人事から転職先の企業名を聞かれても答える必要はないので安心してくださいね。

転職の引き止めに応じるとどうなる？

全ての企業があてはまるわけではありませんが、一度転職を伝えた方に対する信頼が落ちてしまうこともあります。いつまた辞めるかもしれないと不安視され、重要な仕事は任されなくなる危険性も。

特に新しいプロジェクトが始まる際には会社の機密情報を持たせることになるので、メンバーに選ばれにくくなるでしょう。

さらに、引き止めに応じる方は意思が弱いとみなされてしまいます。

「転職をやめたらしい」という情報は広がりやすいので、優柔不断な人というレッテルを貼られてしまいます。

また、一緒に頑張っていた同僚に「裏切られた」という気持ちを抱かれるのも辛いものがあります。

マイナスだらけの未来に向かわないためにも、転職の引き止めの末路はしっかり想像しておきましょうね。

まとめ｜転職の引き止めにあっても意思を強くもとう

今回の記事では、転職や退職の引き止めにあう理由や対処法を説明してきました。

結論、転職すると決めて上司に退職することを伝えたら、その意思を強く持って最後まで貫くようにしよう。

年収を上げるような提案がきたとしても、短期間で実現することは早々ありません。

また、あなたがいなくなったら困ると懇願されても、社員1人で機能しなくなるような会社や組織は問題です。

なぜ転職したいと思ったのか、自分が幸せになるためにはどうするべきかを明確にし、意思を最後まで貫き通さないと、労力かけて転職活動したことが無駄になってしまいますよ。

転職も退職も、あなたが幸せになるための方法であることを、忘れないでくださいね。

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